賃貸投資計算

賃貸商品 商談シミュレーター

THE BASE (UNSTANDARD)DBなしMVP
使い方
  1. ① 商品プランを選ぶ:建物価格・付帯工事・借入額が自動で入ります。
  2. ② 現場の条件を入れる:土地価格・家賃・自己資金・金利を入力。借入額は自動で追従します。
  3. ③ 結果を見せる:上部で利回りと年間手残り、下の「長期シミュレーション」で将来の資産と累積手残りを提示します。

各指標の横の ? を押すと用語の説明が出ます。表示はすべて概算・目安です。

提案候補

現在の入力条件を保存して、複数案を切り替えられます。

まだ候補はありません。プランと条件を整えてから追加してください。

INVESTMENT SNAPSHOT

賃貸投資プラン

戸建て賃貸モデル / 1棟 / 1

表面利回り
7.54%
実質利回り
4.37%
年間手残り
34.8万円
損益分岐入居率
66.98%
DSCR
1.77
参考: 税引後CF
34.8万円

税引後は初年度・概算税率での超概算です。個人/法人区分、損益通算、地方税等は未反映。

想定条件
家賃/戸11.5万円入居率95%戸数1戸土地400万円建物/棟1,000万円金利1.5%返済期間35年

長期シミュレーション(30年後・全期間一定の静的試算)

自己資金
600万円
30年後 累積手残り(税引後)
804.4万円
30年後 簿価純資産(参考)
986.9万円
30年後 残債
217.6万円
10年後
累積手残り(税引後)344.9万円
簿価純資産(参考)435.3万円
期末残債941.7万円
累積自己資金回収率57.48%
20年後
累積手残り(税引後)650.3万円
簿価純資産(参考)534.5万円
期末残債606.7万円
累積自己資金回収率108.38%
30年後
累積手残り(税引後)804.4万円
簿価純資産(参考)986.9万円
期末残債217.6万円
累積自己資金回収率134.07%
40年後
累積手残り(税引後)1,140.9万円
簿価純資産(参考)1,540.9万円
期末残債0円
累積自己資金回収率190.15%

出口シナリオ(概算)

前提:30年後に売却/出口利回り(NOIベース) 7%/売却費用 3%/概算譲渡税率 20.32%

想定売却価格1,142.7万円
売却費用34.3万円
売却年の残債217.6万円
譲渡税(概算)143.9万円
税引前 売却手残り890.9万円
税引後 売却手残り(参考)746.9万円
売却込みIRR(年率・税引前・概算)6.37%
税引後(参考):5.36%

売却価格・借入比率・売却年の前提に大きく左右される参考指標です。

本試算は家賃・空室・運営費・金利を一定とした静的試算で、借入比率や売却年の前提によりIRRは大きく変動します。売却価格は売却年のNOIと出口利回りからの概算で、将来の売却価格を保証するものではありません。譲渡税は簡易計算(所有期間・各種特例は未反映)です。実際の譲渡税・手取りは税理士にご確認ください。

年次キャッシュフロー(全40年)を表示
満室家賃NOI年間返済償却税引前CF税引後CF累積税引後CF期末残債簿価純資産(参考)
1138万円80万円45.2万円62.8万円34.8万円34.8万円34.8万円1,203.1万円428.9万円
2138万円80万円45.2万円62.8万円34.8万円34.8万円69.6万円1,175.7万円428.3万円
3138万円80万円45.2万円62.8万円34.8万円34.8万円104.4万円1,148万円428万円
4138万円80万円45.2万円62.8万円34.8万円34.7万円139.1万円1,119.8万円428.2万円
5138万円80万円45.2万円62.8万円34.8万円34.6万円173.8万円1,091.2万円428.6万円
6138万円80万円45.2万円62.8万円34.8万円34.5万円208.2万円1,062.2万円429.3万円
7138万円80万円45.2万円62.8万円34.8万円34.4万円242.6万円1,032.7万円430.3万円
8138万円80万円45.2万円62.8万円34.8万円34.2万円276.8万円1,002.8万円431.7万円
9138万円80万円45.2万円62.8万円34.8万円34.1万円310.9万円972.5万円433.3万円
10138万円80万円45.2万円62.8万円34.8万円33.9万円344.9万円941.7万円435.3万円
11138万円80万円45.2万円62.8万円34.8万円33.8万円378.7万円910.4万円437.6万円
12138万円80万円45.2万円62.8万円34.8万円33.7万円412.3万円878.6万円440.2万円
13138万円80万円45.2万円62.8万円34.8万円33.5万円445.9万円846.4万円443.2万円
14138万円80万円45.2万円62.8万円34.8万円33.4万円479.2万円813.7万円446.5万円
15138万円80万円45.2万円62.8万円34.8万円33.2万円512.5万円780.5万円450.2万円
16138万円80万円45.2万円45.5万円34.8万円27.9万円540.3万円746.7万円466.3万円
17138万円80万円45.2万円45.5万円34.8万円27.7万円568.1万円712.5万円482.8万円
18138万円80万円45.2万円45.5万円34.8万円27.6万円595.6万円677.8万円499.7万円
19138万円80万円45.2万円45.5万円34.8万円27.4万円623.1万円642.5万円516.9万円
20138万円80万円45.2万円45.5万円34.8万円27.3万円650.3万円606.7万円534.5万円
21138万円80万円45.2万円45.5万円34.8万円27.1万円677.4万円570.4万円552.5万円
22138万円80万円45.2万円45.5万円34.8万円26.9万円704.3万円533.5万円570.9万円
23138万円80万円45.2万円0円34.8万円13.1万円717.5万円496万円621.4万円
24138万円80万円45.2万円0円34.8万円13万円730.4万円458万円672.4万円
25138万円80万円45.2万円0円34.8万円12.8万円743.2万円419.4万円723.8万円
26138万円80万円45.2万円0円34.8万円12.6万円755.8万円380.3万円775.5万円
27138万円80万円45.2万円0円34.8万円12.4万円768.2万円340.5万円827.7万円
28138万円80万円45.2万円0円34.8万円12.2万円780.5万円300.1万円880.3万円
29138万円80万円45.2万円0円34.8万円12.1万円792.5万円259.2万円933.4万円
30138万円80万円45.2万円0円34.8万円11.9万円804.4万円217.6万円986.9万円
31138万円80万円45.2万円0円34.8万円11.7万円816.1万円175.3万円1,040.8万円
32138万円80万円45.2万円0円34.8万円11.5万円827.6万円132.5万円1,095.1万円
33138万円80万円45.2万円0円34.8万円11.3万円838.9万円89万円1,149.9万円
34138万円80万円45.2万円0円34.8万円11.1万円850万円44.8万円1,205.2万円
35138万円80万円45.2万円0円34.8万円10.9万円860.9万円0円1,260.9万円
36138万円80万円0円0円80万円56万円916.9万円0円1,316.9万円
37138万円80万円0円0円80万円56万円972.9万円0円1,372.9万円
38138万円80万円0円0円80万円56万円1,028.9万円0円1,428.9万円
39138万円80万円0円0円80万円56万円1,084.9万円0円1,484.9万円
40138万円80万円0円0円80万円56万円1,140.9万円0円1,540.9万円

家賃・運営費・金利を全期間一定とした静的試算です。家賃下落・空室変動・大規模修繕・資産価値の変動は含みません。「簿価純資産」は会計上の概算であり、実勢価格・市場価値ではありません。

総事業費
¥18,300,000
土地・建物・付帯・諸費用
年間満室家賃
¥1,380,000
満室想定
NOI
¥799,900
運営費控除後
年間返済
¥451,928
元利均等の概算
自己資金利回り
5.8%
税引前手残り ÷ 自己資金
概算課税所得
-¥10,633
NOI − 利息 − 償却(初年度の概算)
減価償却
¥627,879
本体22年+付帯15年の概算
初年度利息
¥182,654
返済内訳の概算

複数棟展開

棟数総事業費満室家賃/年NOI年間返済手残り表面実質自己資金
11,830万円138万円80万円45.2万円34.8万円7.54%4.37%5.8%
35,490万円414万円240万円135.6万円104.4万円7.54%4.37%5.8%
59,150万円690万円400万円226万円174万円7.54%4.37%5.8%
1018,300万円1,380万円799.9万円451.9万円348万円7.54%4.37%5.8%

現状は各費用を棟数で線形にスケールした概算です。実際は建築単価・造成・融資条件が棟数で変動します。

本画面は加盟店商談用の概算です。利回り、家賃、入居率、税効果、融資条件、将来収益を保証するものではありません。公開・広告利用・提案書発行前に、税理士、金融機関、不動産実務者による確認を入れてください。

サラリーマンの節税メリット(損益通算)

給与年収を入れると、初年度の税負担軽減の目安が出ます。保存・送信はしません。

※初年度の概算です。給与収入のみを前提に、給与所得控除・基礎控除・社会保険料(年収の15%と仮定)で 課税所得を推定しています。扶養・他の所得・控除、申告内容で変わります。土地取得分の負債利子は損益通算の 対象外のため除外しています。減価償却の終了後は税負担が増える場合があります。実際は税理士等にご確認ください。 本試算は税額を保証するものではありません。